演題登録・発表について
【演題登録】
各種講演、セミナー、シンポジウム、一般口頭発表をされる方は、仕様書を参考にタイトル・要旨の作成をお願い致します。
- 各種講演、セミナー、シンポジウム等におけるタイトル・要旨の様式ダウンロードはこちら、仕様書のダウンロードはこちら
- 一般口頭発表におけるタイトル・要旨の様式ダウンロードはこちら、仕様書のダウンロードはこちら
*必ずフォントの種類やサイズは、仕様書および元々のフォーマットに従い、作成ください。
*一般口頭発表の筆頭著者は学会会員に限ります。
要旨作成後にメールで事務局(stress@ccml.meijo-u.ac.jp)に送信ください。
ファイル名は( )内に氏名をご記入の上、送信をお願いいたします。
演題登録の締め切りは、2018年8月20日(日)を期限とします。
【発表について】
《発表準備のために》
- スライドの 1 枚目に利益相反(COI)に関するスライドを入れて下さい(詳細は以下の「COI 自己申告が必要な基準」をご覧ください)。COIに関するスライドはこちらを参考に作成ください。
- 発表はプロジェクターを用いたPowerPointによるプレゼンテーションで、一画面です。
- 発表用コンピュータのOSはWindows8、アプリケーションはPowerPoint2013です。
- Macintosh コンピューターでの発表を希望される方は、ご自身のコンピューターを持参ください。Macintosh で作成されたスライドを会場のWindowsで発表される場合は、必ず事前又は会場のコンピュータにて Windows8 での動作確認をお願いします。その場合、PC 受付のスタッフにお知らせください。
- スライド作成時に、デザイン→スライドのサイズ→標準(4:3)を選択し、作成して下さい(コンピュータ間の移動時にずれる可能性が低くなります)。また、フォントは日本語の場合はMS明朝または MSゴシックを、英語の場合はTimes New Roman、Arial または Centuryをご使用下さい(文字化けの可能性が低くなります)。
- 音声および動画のデータをご使用になる際には、会場にて動作確認をお願いします(一般口頭発表者は、27日(土)12 時 30 分までに第 3 会場 DS202 においでください。時間を過ぎますと確認作業ができません)。また、音声、動画に関しては対応できない場合がありますのでご留意ください。
- 発表用データファイルをいったんハードディスク、USB メモリーにコピーします。ファイルは発表終了後、事務局が責任を持って消去します。
- 一般口頭発表用データファイルは、ファイル名を「演題番号+苗字(ローマ字)」(例:1-1-tanaka.pptx)とし、保存した USBメモリーをご持参下さい。また、バックアップ用として、他のUSBメモリーを持参されることをお薦めします。
- 発表の取り消し、演者の変更があれば、早急に事務局までご連絡下さい。
《会場に着いたら》
- 1階の PC受付にて 発表用データファイルの受付を行います。発表予定時間の 1 時間前までに受付をお済ませ下さい。
- 発表用データは、PC 受付のコンピュータ(Windows)により、必ず動作確認をお願いします。
- 発表の 10分前には次演者席に着席下さい。
《発表方法》
- 一般口演時間は8分、討論時間は演者の交代を含めて2分です。シンポジウムにつきましてはオーガナイズ(企画)担当の先生と打ち合わせください。
- 口演中は座長の指示に従って下さい。
- 発表者ご自身でキーボード、マウスを操作してプレゼンテーションを行って下さい。
- 口演時間終了 1 分前(ベル1回)と終了時(ベル2回)にお知らせします。口演時間の厳守をお願い致します。
《COI 自己申告が必要な基準》
抄録提出前1年間の筆頭演者のCOI状態が、当該の企業・組織や団体から得ている利益が下記の場合。
- 役員、顧問職報酬:年間100万円以上
- 保有株式による利益(配当、売却益の総額):100万円以上あるいは当該全株式保有率:5パーセント以上
- 特許権使用料:年間100万円以上
- 会議の出席(発表)に対する日当(講演料など):年間合計50万円以上
- 原稿料:年間合計50万円以上
- 研究費(受託研究費、共同研究費など):年間200万円以上
- 奨学(奨励)寄付金:年間総額200万円以上(申告者個人または申告者が所属する部門(講座・分野)あるいは研究室の代表者に支払われた場合を含む)
- 企業・組織や団体が提供する寄付講座に申告者らが所属している場合
- その他、研究とは直接無関係な旅行、贈答品などの提供:年間総額5万円以上
ただし、6、7 については、筆頭発表者個人か、筆頭発表者が所属する部門(講座、分野)あるいは研究室などへの研究成果の発表に関連し、開示すべきCOI関係にある企業や団体などから研究経費、奨学寄付金などの提供があった場合に申告する必要がある。